インフルエンサーの81%がNFT販売に興味があると回答

インフルエンサーマーケティング事業を展開するLIDDELL（リデル）はインフルエンサーの次の舞台となるメタバースに着目し、NFTに関するアンケートを実施しました。その結果NFTで簡単に自分の写真・画像・動画などが販売できるサービスに興味があるインフルエンサーは81％で、Instagramで投稿した写真やTikTokなどで展開する動画の収益化など、インフルエンサーとしての活動をNFTで唯一無二と証明し販売することに関心が高いことがわかりました。

NFTとの親和性が高いクリエイターエコノミーの総市場規模は1042億ドル。数年後には数兆ドルに達すると予測

NeoReach social Intelligence API とInfluencer Marketing Hubの共同調査によると、クリエイターエコノミーの総市場規模は2021年5月の時点で1042億ドル（この時のレートで11兆円以上）と推定されています。またギグエコノミーの将来価値は2023年までに1〜4.5兆ドルと見積もられており、同様の軌道でクリエイターエコノミーはわずか数年で数兆に達すると予想されています。Twitter、Instagram、TikTokとSNSの各プラットフォームもNFTの導入を発表しており、現在SNSのプラットフォームで活躍するインフルエンサーやクリエイターとNFTとの親和性は非常に高いものとなっています。

インフルエンサーの81％がNFTで簡単に自分の写真・画像・動画などが販売できるサービスに興味があると回答

NFTで簡単に自分の写真・画像・動画などが販売できるサービスに「興味がある」と81％のインフルエンサーが回答。インフルエンサーの81.4%がSNSから移って活動したいと回答したメタバースと同様に、NFTにも高い興味があることがわかりました。

NFTでやってみたいことは「自分の制作物を唯一無二と証明し、気軽に販売すること」

• インスタグラムで投稿した写真が収益になるのならやってみたい。
• 自分の動画がNFTで唯一無二になるなら、そういった媒体やプラットフォームがあれば試してみたい。
• NFTにとても興味があり、インフルエンサーとしての活動をNFTに絡められるような機会があればぜひ参加したい。
• 子どもの描いたアートや自身で制作した動画など、NFTで販売してみたい。
• 絵を描くことが好きなので、自分の描いた絵やオリジナルのものに価値がついて販売するなど、簡単にできたら嬉しい。

NFTを知っている人は75％、内90%が「（購入・販売問わず）興味がある」と回答

インフルエンサーへNFTの認知度を調査した結果、「とても知っている（2%）」「知っている（24%）」「なんとなく知っている（49%）」と回答し、認知度は75%となりました。

またNFTを「とても知っている」「知っている」「なんとなく知っている」と回答した方限定で「興味があるか」を質問したところ、「とても興味がある（30%）」「興味がある（32%）」「なんとなく興味がある（28%）」と、90%が「興味がある」結果となりました。

NFTのイメージは「資産」「価値」「唯一無二」「難しい」

NFTに関するイメージを質問したところ、「資産」「価値」「唯一無二」のキーワードが頻出している一方、「難しい」という声も散見されました。

「資産」「価値」「唯一無二」

• 形のない資産にも価値を与えてくれるシステムといったイメージ。
• 主にネット上で活動する人にとっては、今後必要になってくるものなのではないかと感じている。
• 誰もが価値のあるコンテンツを生み出すことができ、資産として保有できる可能性のある新技術。
• 誰もが新しい価値を創造することができる。

「難しい」

• 早い人はもう売買しているが、自分自身はどう始めたら良いのか分からず、まだ二の足を踏んでいる。
• 概念が難しい。「デジタルデータの価値を高めるもの」というざっくりとしたイメージ。これからの時代に必要不可欠になりそう。
• 空想上の世界。専門用語が多くて難しそう。実際何をどうすればいいかわからない。

インフルエンサーはNFTに対し自身のクリエイティブ力やトレンドウォッチ力などに関する可能性を見出しています。すでに売買をしているインフルエンサーも数名おり、簡単且つ安心・安全に取引できる場があればチャレンジしてみたいという意向の高さも明らかになりました。

LIDDELL (リデル)について

リデルはWEB3.0へ移行する新潮流のなかインフルエンサーの真価への理解促進と活躍の場の拡大に貢献し、クリエイターエコノミーを支援し、これからも6,000社以上の取引実績より培ったSNS・インフルエンサーマーケティング知見を礎に、30,000人の登録インフルエンサーと共に個人と企業が対等に取引できる社会の実現を目指しています。

調査概要